監修：株式会社リエア 代表取締役 浦野芳徳（リラクゼーションセラピスト歴19年）　　カテゴリ：健康経営・福利厚生コラム

「福利厚生を充実させているつもりなのに、なぜか離職が減らない」——そう感じている人事・総務ご担当者は少なくありません。厚生労働省の調査では、令和6年の全国の離職率は14.2％となっており、決して低い数字とはいえません。

本記事では、厚生労働省などの公的データをもとに、社員が実際に辞める理由と、福利厚生が定着率に与える影響を整理したうえで、出張リラクゼーションが離職防止にどう役立つのかを、具体的な導入事例とあわせてご紹介します。

厚生労働省「令和6年雇用動向調査」によると、令和6年の全国の離職率は14.2％（前年15.4％から1.2ポイント低下、男性12.6％・女性16.0％）でした。数字自体は改善傾向にあるものの、依然として多くの企業が人材の定着に課題を抱えているのが実情です。

人手不足が続くなか、新たに人材を採用するコストは決して小さくありません。求人広告費や採用担当者の工数、教育コストなどを踏まえると、「今いる社員に長く働いてもらう」ことの重要性は増しており、その手段として福利厚生の内容そのものを見直す企業が増えています。

単に制度の数を増やすのではなく、社員が実際に「働きやすさ」を実感できる福利厚生を選ぶことが、離職率を下げる鍵になります。

同調査では、転職入職者が前職を辞めた「個人的理由」の内訳も明らかになっています。男女別に見ると、以下のような傾向があります。

男性の退職理由（個人的理由・上位）

・給料等収入が少なかった　10.1％

・職場の人間関係が好ましくなかった　9.0％

・労働時間・休日等の労働条件が悪かった　8.6％

・会社の将来が不安だった　7.4％

 

女性の退職理由（個人的理由・上位）

・労働時間・休日等の労働条件が悪かった　12.8％

・職場の人間関係が好ましくなかった　11.7％

・給料等収入が少なかった　8.3％

・会社の将来が不安だった　5.1％

 

特に女性は「労働条件」「人間関係」を退職理由に挙げる割合が男性より高く、日々の働きやすさや職場の雰囲気が定着率に直結していることがうかがえます。福利厚生は、こうした「労働条件」や「職場の雰囲気」を底上げする手段のひとつとして機能します。

民間企業の調査（Well Body株式会社調べ、全国のビジネスパーソン152名対象）では、93.4％が「日中、何らかの集中力の低下を感じている」と回答しています。1日あたりの平均低下時間は44.5分、年間に換算すると178時間相当にのぼるという試算です。

同調査では、従業員1,000名規模の企業における年間の経済的損失は約5.5億円にのぼるとも試算されています（時給3,109円・年間稼働240日換算）。肩こりや腰痛といった身体の不調は、目に見えにくい形で日々の生産性を蝕んでいます。

こうした不調は、単に「集中できない」だけでなく、日々の小さなストレスの蓄積として、従業員の会社への満足度や定着意欲にも影響します。肩こりや腰痛を「仕方のないもの」として放置する職場より、日常的にケアできる環境がある職場の方が、従業員にとって「働き続けたい」と思える職場になりやすいといえるでしょう。

株式会社帝国データバンクが2025年10月に公表した「福利厚生に関する企業の実態調査」によると、通勤手当（85.5％）、慶弔休暇（85.4％）、慶弔見舞金（76.1％）など、多くの企業で当たり前のように導入されている福利厚生がある一方、人間ドック（36.6％）、メンタルヘルス相談（28.1％）など、健康に関する福利厚生の導入率はまだ高くありません。同調査では、福利厚生を見直す目的として「定着率の向上」や「採用力の強化」を挙げる企業の声も報告されています。

つまり、通勤手当や慶弔休暇のような「あって当たり前」の福利厚生だけでは、他社との差別化にはなりにくいのが実情です。健康関連の福利厚生はまだ導入率が高くない分、「取り入れている企業とそうでない企業の差」が従業員に伝わりやすい領域ともいえます。

1. 「会社が気にかけてくれている」という実感につながる

定期的にセラピストがオフィスを訪問する仕組みは、従業員にとって「会社が自分たちの健康を気にかけてくれている」ことを日常的に実感できる機会になります。この実感は、従業員のエンゲージメント向上に直結します。

2. 日々のストレス・身体の不調をその場でケアできる

肩こりや腰痛、眼精疲労といった不調は、休日にまとめて解消するよりも、日々の小さな蓄積のうちにケアするほうが効果的です。オフィスで完結する出張リラクゼーションは、通院の手間なく定期的なケアを習慣化できる点が特徴です。

3. 全従業員が公平に使える「見える福利厚生」になる

旅行補助やジムの法人契約などと異なり、勤務時間内・オフィス内で完結するため、部署や役職を問わず全従業員が公平に利用できます。「使われているのを実際に目にする」福利厚生であることも、満足度につながるポイントです。

4. 採用活動でもアピールできる差別化要素になる

健康関連の福利厚生はまだ導入率が高くないからこそ、求人票や採用面接の場で「オフィスでリラクゼーションが受けられる」ことを伝えると、候補者からの反応が良いという声もいただいています。定着率の向上だけでなく、採用力の強化にもつながります。

Reairでは、オフィスの環境やご希望に合わせて選べる4種類の施術メニューをご用意しています。

ベッド型ボディケア

会議室などにベッドを設置し、うつ伏せ・仰向けでしっかりと全身の疲れをほぐす本格施術です。

おすすめの方：じっくり時間をかけて全身をケアしたい方

チェア型ボディケア

専用チェアを使用し、洋服を着たまま短時間で受けられる施術です。省スペースで実施できます。

おすすめの方：休憩時間の合間に手軽に受けたい方

中国式フットケア

中国式の技法を用いた足つぼ施術です。むくみや足の疲れが気になる方に選ばれています。

おすすめの方：立ち仕事や外回りが多く、足の疲れが気になる方

ドライヘッドスパ

オイルを使わず、頭皮と首まわりを中心にほぐす施術です。身だしなみを気にせず業務に戻れます。

おすすめの方：眼精疲労やデスクワークによる首肩のこりが気になる方

 

いずれの施術も、10年以上の経験を持つセラピストが在籍する体制で提供しており、初めて出張リラクゼーションを導入する企業様でも安心してご利用いただけます。

Reairでは、継続的にご利用いただける定期訪問プランと、単発でご利用いただけるイベント型プランの2種類をご用意しています。

定期訪問プラン　【11,000円／時間】

初回登録料55,000円。月1回・週1回など、継続的な福利厚生として予算化しやすいプランです

イベント型プラン　【33,000円／3時間】

登録料は不要です。決算期や社内イベントなど、単発での利用に適しています

 

正式なお見積りは、従業員数や希望する頻度をお伺いしたうえで個別にご提示していますので、まずは無料相談でおおよその費用感をご確認ください。

スムーズにご導入いただくための流れは、以下の通りです。

1. お問い合わせ・ヒアリング：従業員数、希望する頻度、実施したい場所（会議室など）についてお伺いします。

2. 無料相談・体験会のご案内：実際の施術を体験いただき、社内の反応を確認いただけます。

3. プランのご提案：定期訪問プラン、イベント型プランなど、目的に合わせたプランをご提案します。

4. 日程調整・準備：施術スペースの確保や当日の流れについて事前にすり合わせを行います。

5. 導入開始・継続フォロー：導入後も利用状況をヒアリングし、頻度やメニューの見直しに対応します。

 

初回は無料相談・体験会からのスタートをおすすめしており、実際に施術を受けていただいたうえで、本導入するかどうかをご判断いただけます。

実際にご利用いただいている企業様の傾向として、以下のようなご利用イメージがあります。

IT企業（従業員50名規模）：若手社員の離職が課題となっており、福利厚生の見直しの一環として月2回の定期訪問を導入。導入後の社内アンケートでは「働きやすさ」の評価項目に改善が見られ、採用ページでもアピールポイントとして紹介しています。

製造業（従業員120名規模）：現場スタッフの身体的な負担と定着率の低さが課題でした。チェア型ボディケアを休憩時間の交代制で導入し、無理なく継続的に利用できる仕組みを構築。「会社が気にかけてくれている」という声が現場から寄せられています。

コールセンター運営企業（従業員60名規模）：業界特有の離職率の高さが経営課題となっており、福利厚生の充実による定着率向上を目的に導入。ドライヘッドスパを中心に、休憩時間内で気軽に利用できる体制にしたことで、継続的な利用につながっています。

 

Q. リラクゼーションを導入するだけで、本当に離職率は下がりますか？

A. 福利厚生は離職率に影響する要因のひとつであり、単体ですべてを解決するものではありません。ただし、従業員の満足度や「会社が気にかけてくれている」という実感を高める効果的な手段のひとつとして、多くの企業様にご活用いただいています。

Q. 導入効果はどのように把握すればよいですか？

A. 導入前後の従業員満足度アンケートや、利用率の推移を確認いただく企業様が多いです。ご希望があれば、効果測定の進め方についてもご相談に応じています。

Q. 小規模な企業でも導入できますか？

A. 企業規模やご要望に応じて柔軟にプランをご提案しています。少人数のオフィスでも、まずは無料相談でご希望をお聞かせください。

Q. 効果が出るまでにどのくらいかかりますか？

A. 個人差はありますが、多くの企業様は数ヶ月単位で継続してご利用いただいています。単発のイベント利用から始めて、社内の反応を見ながら定期利用へ移行するケースもあります。

Q. 導入を検討していますが、社内稟議のための資料はもらえますか？

A. サービス内容や導入メリット、本記事で紹介したようなデータをまとめた資料をご用意しており、社内での検討・稟議にお役立ていただけます。無料相談時にお気軽にお申し付けください。

厚生労働省のデータが示すとおり、離職理由の上位には「労働条件」や「職場の人間関係」が挙げられており、日々の働きやすさが定着率に大きく影響しています。出張リラクゼーションは、従業員の身体的な負担をケアしながら「会社が気にかけてくれている」という実感を届けられる、始めやすい福利厚生の選択肢です。

「まだ導入するかどうか決めていないが、話だけ聞いてみたい」という段階でももちろん問題ありません。従業員数や現在感じている課題をお伺いしながら、貴社に合った施術メニューや訪問頻度をご提案いたします。

 

本記事のポイントを整理します。

✅ 令和6年の全国の離職率は14.2％。労働条件・人間関係が退職理由の上位を占める

✅ 肩こり・腰痛による集中力低下は年間178時間相当という民間調査結果もある

✅ 通勤手当等の一般的な福利厚生だけでは他社との差別化になりにくい

✅ 出張リラクゼーションは公平性・実感しやすさの面で定着率向上に貢献しやすい

✅ 導入は無料相談・体験会からスタートでき、本導入前に社内の反応を確認できる