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監修:株式会社リエア 代表取締役 浦野芳徳                                      カテゴリ:健康経営・人事コラム  最終更新:20263

この記事でわかること

・日本の従業員エンゲージメントが世界最低水準にある実態(最新データ)

・エンゲージメントを高める福利厚生の「どんな施策が効くのか」

・リラクゼーション施策がエンゲージメントに影響する3つのメカニズム

・業種別の福利厚生事例(リラクゼーション活用を含む4事例)

「エンゲージメントサーベイを実施してみたが、スコアが思ったより低かった」「施策を打っているのに、なかなか数字が改善しない」——人事担当者からよく聞く声です。

日本の従業員エンゲージメントは世界的に見ても低い水準にあり、近年の調査では改善の兆しが見えていた時期を経て、再び低下傾向が報告されています。その背景に何があり、どんな福利厚生施策が有効なのか、最新のデータとともに解説します。

日本の従業員エンゲージメント、現状は?

まず、日本の従業員エンゲージメントの現状を示すデータを確認します。

 

8%

日本で仕事にエンゲージしている 従業員の割合

Gallup 2026年版

2.54

全国1万人調査の エンゲージメント平均値(4件法)

アジャイルHR×インテージ 2025

111億円

エンゲージメント診断・サーベイ クラウド市場規模(2024年)

矢野経済研究所 2025

 

Gallupの調査では、日本で仕事にエンゲージしている従業員の割合はわずか8%で、東アジア平均の18%・世界平均の20%を大きく下回っています。また全国1万人を対象にした2025年の国内調査では、4件法における従業員エンゲージメントの平均値は2.54(中間スコア2.5をわずかに上回る水準)で、前年より低下が報告されています。

一方でエンゲージメント向上に関する市場は急成長しており、2024年の診断・サーベイクラウド市場は前年比122.3%111億円規模に達しています。「重要性はわかっているが、実際の改善につながっていない」企業が多いことを示しています。

なぜ日本のエンゲージメントは低いのか

日本のエンゲージメントが低い背景には、複数の要因が絡み合っています。

 

仕事への満足感よりも「義務・慣習」で働くという文化的傾向

会社や組織への愛着・コミットメントが育ちにくいメンバーシップ型雇用の特性

上司への相談・意見の表明がしにくい職場環境(心理的安全性の低さ)

評価・報酬への納得感が得にくい人事制度

「会社が自分のことを気にかけてくれている」という実感の欠如

 

特に最後の「会社から大切にされているという実感」は、エンゲージメント向上において重要な要素とされています。従業員が「この会社で働いていてよかった」と感じられるような体験を積み重ねることが、エンゲージメントの底上げにつながります。

エンゲージメントを高める福利厚生の共通点

エンゲージメント向上に効果的とされる福利厚生には、共通した特徴があります。単に「制度がある」だけでなく、「自分がその恩恵を実感できる」かどうかが重要です。

 

エンゲージメントに効く福利厚生の3つの共通点

従業員が「会社は自分の健康・幸福を気にかけてくれている」と実感できる

継続的に関わることで、日常の中に「嬉しい体験」が積み重なる

参加・利用のハードルが低く、多くの従業員が恩恵を受けられる

 

この3つの観点から見たとき、出張リラクゼーションは特に「会社が自分を気にかけているという実感」を生みやすい施策の一つです。プロのセラピストが職場に来て施術してくれるという体験は、従業員が「会社に大切にされている」という感覚と直接結びつきます。

リラクゼーション施策がエンゲージメントに影響する3つのメカニズム

「会社から大切にされている」体験が組織への愛着を生む

エンゲージメントの構成要素の一つである「組織コミットメント(会社への愛着・思い入れ)」は、会社から自分が大切にされているという体験が積み重なることで高まります。「施術を受けながら、会社が自分のことを気にかけてくれているんだと実感した」という声は、Reairのお客様の声でも多く聞かれます。

心身の疲労軽減が仕事への前向きな姿勢をつくる

エンゲージメントのもう一つの構成要素である「ワークエンゲージメント(仕事に対するポジティブな心理状態)」は、慢性的な疲労やストレスによって損なわれやすいことが知られています。定期的なリラクゼーションで疲労・ストレスを軽減することは、仕事へのエネルギーを回復させ、前向きな姿勢を取り戻すきっかけになります。

職場での「ちょっとした楽しみ」がエンゲージメントを支える

エンゲージメントの維持には、仕事の意義や成長感だけでなく、日常の職場体験の質も影響します。「今日はリラクゼーションがある日だ」という楽しみが出社のモチベーションになり、職場に対する肯定的な感情を積み重ねる効果があります。テレワーク中心の職場では、出社日の特別感を演出する施策としても機能します。

業種別・福利厚生でエンゲージメントを高めた事例

福利厚生施策がエンゲージメント向上にどう結びついたか、業種別の事例を紹介します。

 

事例

【大手外資系金融会社(大阪市内)】  2回・定期訪問型リラクゼーション

背景:200名規模の企業。デスクワーク中心で慢性的な肩こり・ストレスを訴える社員が多く、福利厚生の充実が採用においても課題だった。

施策:2回・スタッフ2名体制のチェアー型リラクゼーションを定期導入。社内カフェスペースを活用し、多くの社員が気軽に利用できる体制を構築。

効果:「会社が健康に気を配ってくれている」という声が社内調査で増加。採用説明会で福利厚生の話題になると必ず挙げられる施策の一つになった。

事例

【旅行会社(大阪市内)】  繁忙期後の慰労イベントとしてのリラクゼーション

背景:繁忙期(年末年始・GW)後に疲弊する社員が多く、離職リスクが高まる時期の対策が課題だった。

施策:繁忙期明けに合わせてベッド型リラクゼーション(125分)を実施。社員が楽しみにしている特別な体験として定期化。

効果:「繁忙期を乗り切った後のご褒美がある」という感覚が生まれ、繁忙期の離脱を考えていた社員が踏みとどまったという声があった。

事例

【大手通信会社(大阪市内)】  社内イベントとして20名規模のリラクゼーション

背景:部署間の交流が薄く、職場の一体感がないという課題感があった。

施策:スタッフ4名体制・ベッド型リラクゼーション(115分)を社内イベントとして実施。部署横断で参加できる場を設けた。

効果:施術の順番待ち中に他部署の社員同士の会話が生まれ、「普段話さない人と話せた」という感想が多く集まった。職場の雰囲気が和んだとの声も。

事例

【医療福祉系会社(大阪市内)】  職員の身体的負担ケアを目的とした定期訪問

背景:立ち仕事・介助業務による腰・脚の疲労が蓄積しやすく、慢性的な体調不良を訴える職員が多かった。

施策:フットケア・ベッド型リラクゼーションを組み合わせた定期訪問を導入。休憩時間に施設内で受けられる体制を整備。

効果:「自分たちのことも気にかけてくれている」という感覚が職員間に広がり、定着率の改善に貢献したとの評価。

 

上記は実際の導入実績をもとに構成しています。成果・数値は施設様の定性的な評価に基づくものです。

エンゲージメント向上施策を進める際の注意点

施策の「見せかけの充実」に注意する

福利厚生の制度を整えても、利用率が低かったり一部の社員しか恩恵を受けられなかったりすると、エンゲージメントへの効果は限定的になります。「制度があること」ではなく「実際に多くの社員が使えていること」を重視しましょう。

 

施策後の反応を測定・記録する

施策の効果を次に活かすためには、実施後に従業員の反応を把握する仕組みが必要です。簡単なアンケート(「体験してどうでしたか?」の一問でも構いません)を続けることが、PDCAの第一歩になります。

 

単発で終わらせず、継続性を持たせる

エンゲージメントへの効果は、一度きりの施策より継続的な取り組みによって積み重なります。「会社はいつも気にかけてくれている」という感覚は、月1回の定期的な施策を続けることで初めて生まれます。

まとめ

従業員エンゲージメントと福利厚生の関係をまとめます。

 

日本のエンゲージメントは世界最低水準(8%)で、2025年の国内調査でも前年比で低下が報告されている

エンゲージメントに効く福利厚生の共通点は「会社に気にかけてもらえる実感」「継続性」「参加のしやすさ」

リラクゼーション施策は組織への愛着仕事への前向きさ職場体験の質、の3つの面でエンゲージメントに影響する

施策は単発で終わらせず、定期的に継続することで効果が積み重なる

 

エンゲージメントを高めるための施策として、まず「会社が従業員の健康を気にかけている」と実感させることから始めてみませんか。無料体験で、従業員の反応を直接確認いただけます。

 

参考にしたデータ・出典(全て要約・パラフレーズで掲載)

GallupState of the Global Workplace 2026」:日本のエンゲージメント率8%(東アジア平均18%、世界平均20%

・アジャイルHR×インテージ「全国1万人従業員エンゲージメント調査(第3回)」20253月:平均値2.54、前年比低下

・矢野経済研究所「従業員エンゲージメント市場に関する調査」2025年:2024年市場規模1113,000万円(前年比122.3%

掲載時は各出典の最新情報・正確な数値を再確認してください。

 

この記事に関連するReairのページ

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